難病相談支援センターは、関係支援機関と連携して難病患者の支援を行っています。「多職種連携」とは「質の高いケアを提供するために、異なった専門的背景をもつ専門職が、共有した目標に向けて共に働くこと」を意味します。
1980～90年代、世界保健機関WHOでは、多職種連携の必要性を示しましたが、日本での関心は低く、あまり注目されていませんでした。日本で多職種連携に注目されるようになった背景には、高齢化や健康問題の変化があります。とくに、超高齢社会の日本では、要介護高齢者の介護課題、地域・在宅医療への取り組み、医療費削減などの課題を抱え、多職種連携は必要不可欠なものです。病院から地域・在宅での多職種による支援体制の重要性が認識され始めました。WHOにおいても、 “Framework for action on interprofessional education and collaborative practice：多職種連携教育と連携実践のための行動枠組み”を2010年に発表し、世界的な多職種連携の推進を推奨しています。
しかしながら、いざ連携しようとしても、関係支援機関と連携するには、各支援機関の機能や役割を十分に理解している必要があります。難病患者さんの支援に携わる皆様におかれては、目の前の患者さんに対して、地域のどの機関と協力すれば、最適なサポートを提供できるか、思い浮かべてみてください。
本サイトでは、一般的な支援機関について解説しました。地域により名称や連携方法が異なっている場合でも、ぜひ、あなたの地域に合わせてカスタマイズしてご活用ください。様々な支援ツールや資料が群馬県難病相談支援センターのホームページの「刊行物」からダウンードできますので、本サイトが読者の皆様にとって連携のあり方に関して考える端緒となることを、ワーキンググループ一同、願っております。
制作
「難病相談支援連携ガイドブック作成ワーキンググループ」
〈執筆・協力（五十音順）〉
青木惇 福岡県難病相談支援センター/福岡市難病相談支援センター
河津博美 北九州市難病相談支援センター
照喜名通 沖縄県難病相談支援センター
三原睦子 佐賀県難病相談支援センター
〈編著〉
川尻洋美 群馬県難病相談支援センター
金古さつき 群馬県難病相談支援センター
湯川慶子 国立保健医療科学院（監修）
〈引用参考文献〉
「健康管理と職業生活の両立 ワークブック －難病編－」
〈群馬県難病相談支援センター〉
https://nanbyou.med.gunma-u.ac.jp/
作成日 2021/1/31